被害190万人が被災、10万5千人余が死亡あるいは行方不明になったとされる（犠牲者のほとんどは東京府と神奈川県が占めている）。建物被害においては全壊が10万9千余棟、全焼が21万2000余棟である。東京の火災被害が中心に報じられているが、被害の中心は震源断層のある神奈川県内で、振動による建物の倒壊のほか、液状化による地盤沈下、崖崩れ、沿岸部では津波による被害が発生した。

津波：静岡県熱海市 6m。千葉県相浜（現在の館山市） 9.3m。洲崎 8m、神奈川県三浦 6m。鎌倉市由比ケ浜で300人余が行方不明。

人的被害
震災直後、尋ね人のビラが貼られた東京駅警備巡査派出所（1968年解体、1972年博物館明治村に移築）
2004年（平成16年）頃までは、死者・行方不明者は約14万人とされていた。この数字は、震災から2年後にまとめられた「震災予防調査会報告」に基づいた数値である。しかし、近年になり武村雅之らの調べによって、14万人の数字には重複して数えられているデータがかなり多い可能性が指摘され、その説が学界にも定着したため、理科年表では、2006年（平成18年）版から修正され、数字を丸めて「死者・行方不明　10万5千余」としている。

地震の揺れによる建物倒壊などの圧死があるものの、強風を伴った火災による死傷者が多くを占めた。津波の発生による被害は太平洋沿岸の相模湾沿岸部と房総半島沿岸部で発生し、高さ10m以上の津波が記録された。山崩れや崖崩れ、それに伴う土石流による家屋の流失・埋没の被害は神奈川県の山間部から西部下流域にかけて発生した。特に神奈川県足柄下郡片浦村（現、小田原市の一部）の根府川駅ではその時ちょうど通りかかっていた列車が駅舎・ホームもろとも土石流により海中に転落し、100人以上の死者を出し、さらにその後に発生した別の土石流で村の大半が埋没、数百名の犠牲者を出した。

火災
地震の発生時刻が昼食の時間帯と重なったことから、136件の火災が発生した。大学や研究所で、化学薬品棚の倒壊による発火も見られた。一部の火災については、工藤美代子が「火元には、空き家や小学校、女学校、越中島の糧秣廠（兵員用の食料（糧）及び軍馬用のまぐさ（秣）を保管する倉庫で、火薬類は保管していない）等、発火原因が不明な所があり、2日の午後に新しい火災が発生する等不審な点も多い」と主張している。加えて能登半島付近に位置していた台風により、関東地方全域で風が吹いていたことが当時の天気図で確認できる。火災は地震発生時の強風に煽られ、本所区本所横網町（現在の墨田区横網）の陸軍本所被服廠跡地（現在の横網町公園。他、現在の墨田区立両国中学校や日本大学第一中学校・高等学校などもこの場所に含まれる）で起こった火災旋風を引き起こしながら広まり、鎮火したのは2日後の9月3日10時頃とされている。火災による被害は全犠牲者中、約九割にのぼる（当該の統計情報によれば、全体の犠牲者10万5385人のうち、火災が9万1781人を占めた）ともいわれている。
ある被災者の手記では火災の凄まじさを生々しく伝えている。

出典:関東大震災 - Wikipedia