1995年1月17日に発生した阪神淡路大震災は直下型で6434人の死者。

2011年3月11日三陸沖を震源に巨大地震が発生。死者は15895人、行方不明者2539人。

これらを上回る規模が南海トラフ地震と言われています。いったいどのくらいの影響や被害規模があるのでしょうか気になるところです。

2018年時点で想定されている南海トラフ地震の影響や被害規模を整理しました。

南海トラフ地震は巨大で、いままでの地震の想定をはるかに超える規模、さまざまなことに影響があると言われていますが、どの程度のことがあるか。
阪神淡路大震災は直下型で、建造物の倒壊と火災が重なり大きな被害になりました。

東日本大震災は海溝型で、地震の揺れの影響もありましたが津波で被害が拡大しました。そこに、原発問題も重なりいまだにその影響はどこまでなのか不明。

南海トラフ巨大地震は阪神淡路大震災の直下型と東日本大震災の海溝型をプラスした地震と言われています。

南海トラフ地震の震源地はどこなの？

南海トラフ巨大地震は地球プレートがフィリピン海プレートとユーラシアプレートの境にある海溝部分（南海トラフ）がぶつかる部分が原因で地震になります。
海溝は約4000mの海底にあります。

フィリピンプレートとユーラシアプレートが重なる部分で、フィリピンプレートがユーラシアプレートの下に入り込むようになります。

重なる部分に摩擦がなければいいですが、フィリピンプレートがユーラシアプレートを海底にひきずりこんでいます。

ここでユーラシアプレートは、ひきずりこまれないように元に戻ろうとするのです。

この戻る衝撃が地震や津波になってあらわれるのです。

南海トラフの範囲は、静岡から四国まで東西700kmと広くになっています。影響がひろく被害規模が大きくなると言われているのです。
南海トラフ地震は、過去の地震では同じ日に地震が発生する場合と、東海と南海と2回にわかれてある場合の2つのパターンがあります。
政府が開示している地震規模や影響は、日本が大変な状況になることを伝えています。

南海トラフ地震の被害規模

阪神淡路大震災の被害額は9兆6000億円

東日本大震災の被害額は25兆円

国の一般会計予算が約100兆円とした場合、阪神淡路大震災は約10%で東日本大震災は25%になる。

これだけでも被害額として大変な金額で想像もできないものですが、南海トラフ地震ではこのような金額でも足らない被害額と言われています。

政府の被害額推計では建物の直接的な被害で約170兆円。その後の経済影響で約50兆円となっています。

しかし、ここには長期的なものが含まれていなかった。土木学会が発表した内容では、交通インフラなどの寸断や工場施設の影響を考慮すると地震発生から20年間経済被害が続き、その被害額は約1200兆円と試算している。

直被害額とあわせると約1400兆円。国の一般会計予算の14年間分です。
兆でも1000とかの単位になったら、もう想像もつかない金額ですがそれだけ影響があるのです。

日本がこれだけの被害額がでる地震があって、やっていけるのか心配になります。

地震で建物が壊れるのは自宅だけではありません。学校、会社や工場にも影響がでるでしょう。そこに津波があれば東日本大震災のようにすべての建物がなくなるのです。

いつものように仕事に行く。保育園や学校に行く。病院に行く。コンビニに行く。それができない状況にもなるかもしれない。
地震の影響がある地域に住んでいる人々は、地震で命が助かるようにしないといけないのが一番です。

南海トラフ地震の影響

南海トラフ地震の影響は被害額で聞いたところでピンときませんね。
人と建物の影響について見ると死者で約32万人以上、負傷者約62万人以上、建物で約250万以上の影響が予想されています。

南海トラフは静岡から九州までの影響がメインで報道されますが、実は近県だけでなく東京にも影響があり1000人規模の死者がでると予想されています。

とにかく広範囲に影響があるのが南海トラフ地震なのです。

地震の翌日には、避難者が700万人から1000万人。

当然ですが断水で水はありません。下水道にも影響がでるのでトイレは使えません。

静岡の浜岡原発、愛媛の伊方原発、鹿児島の川内原発は運転停止になり、停電が続くでしょう。

都市ガスも使えなくなります。

通信も使えなくなり、すべてのライフラインはストップするのです。
津波は高知県土佐で34メートルと予想されています。

阪神淡路大震災はM7.3で影響範囲は675k㎡

東日本大震災はM9.0で影響範囲は10万k㎡

南海トラフはM9.1で影響範囲は14万k㎡

交通網への影響もあります。道路、鉄道、港湾、空港などにも影響がひろがっていくのです。

エレベータに乗っているときに緊急停止して閉じ込められると、何万台とあるエレベータの点検の対応はかなりの時間がかかるので、エレベータのなかで何日かすごすことにもなるかもしれのません。
会社から車、バス、電車などで帰宅できていたのが利用できない。道路が封鎖されているから家まで帰れないというようなこともあるのです。
危険物を取り扱う工場がどのようなことになるかはわかりません。東日本大震災では原発がどのようになったか周知の事実ですね。

体調が悪くなる。ケガをしたので医療機関に行きたいと思っても、医療機関そのものが機能していないかもしれません。

以下サイトは、南海トラフ地震の被害想定について街を指定するとどれくらいのことがあるのか、被害想定がわかります。（2015年9月の情報）

南海トラフ地震から身を守るにはどうする？

震源地から近くに住んでいる人からすれば、被害規模や影響を見ると、あきらめて「運を天に任せる」心理になりますが、それでは地震から身を守ることはできません。

南海トラフ地震の被害は、地震と津波の2つ。

津波については、防波堤を高くつくってもらうしかありません。想定の津波の高さの津波でも防ぐだけのものができればいい。

ただ、これは各都道府県がどこまでのことをするかによってかわってきます。

100年か200年に1回のことで、どれだけの規模か過去の統計から推計している最大の被害規模から、そこまでのことをするべきかという人もいます。

そもそもそのような予算が捻出できない自治体もあります。

これに文句をいったところで仕方ありません。あなたが県知事になって、人命が一番といったとしても、ない袖は振れないのです。

できればありがたいと思うくらいでしかありません。

東日本大震災の津波は地震発生のあと、すぐではありません。津波警報から20分から25分は時間がありました。

地震で揺れて、すぐに津波は来るのではなく少し時間があいて大きい波が津波として来るのです。

20分もあれば、健康な成人が歩けば1分で80メートル。1.6kmは避難できるのです。近くの高台に逃げるだけの時間はなんとかあるでしょう。※高齢者や幼い子供はどうするか検討が必要

つまり、海岸に近い人は地震発生後に津波警報がでるのを待つのではなく、すぐに高い場所に非難することです。

そのためには、地震が発生したときにどのような状況かがポイント。

自宅や会社などにいた場合、耐震基準にそっている建物であれば倒壊することはありません。これは構造にもよるのでマグニチュードいくらまで耐えられるのかチェックが必要。
耐えられる構造の建物であっても、建物内でのさまざまな物が倒れてきて下敷きになれば避難できません。
日中であれば、地震の緊急通報から5秒くらいはあるので素早く行動をすればなんとかなります。

これが就寝中だったらどうでしょう。あまり考えたくありませんが、地震になると、あなたが大切にしていたものがあなたを傷付けることになることを知ってください。

地震から身を守るには、建物の耐震と建物内にある物が地震で凶器に変わらないようにすることです。

南海トラフ地震は東西700kmの範囲で影響があります。
被害規模は、国の一般会計予算の2年分。経済活動が戻るまで14年分で約1400兆円と試算されている。

南海トラフ地震の影響は、影響は人・建物・ライフライン・交通網・生活・医療などさまざまなことに影響がでます。

地震から身を守るには、耐震と建物のなかのモノが体を傷付ける凶器にならないようにすることです。

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ひとりでも多くの方々が南海トラフ地震について理解してもらい、被害を最小限にしていければと願っています。
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よろしくお願いします。