「テレビ番組を3つキャンセルされました。35年の芸能生活で、こんなのは初めてです。CMもひとつなくなったし、広告代理店を通して、厳重注意も2、3社から受けました。“二度と国会議事堂にデモに行くな”“メディアの前で政治的発言をするな”ってね」
　これは昨日発売の「週刊新潮」（新潮社）10月15日号のワイド「『川島なお美』通夜でひんしゅくの『石田純一』が安保反対デモの後遺症」で、石田本人が語ったことだ。
　確かに石田の17日のデモ参加とそのスピーチは強烈なインパクトを与えたものだった。それまでも多くの芸能人が反安保を表明したが、これまで不倫や再婚などの私生活をウリにした“ナンパ男”と思われてきた石田がデモで壇上にあがり“戦争は文化ではない”と声を上げたのだ。
「絶対に、われわれは誇るべき平和を、ずーっと戦後70年、80年、100年、つづけていこうではありませんか！」
「われわれの子どもたち、孫たちがずっと平和に暮らしていけるように、この国を守るというのは、個別的自衛権でも守れるんです！　なんでわざわざ、集団的自衛権が必要なのか？　そんなにアメリカの機嫌が取りたいですか？　アメリカは、もちろんわれわれの友だちで、同盟国ではあります。でも、やはり、間違っている、違ってる、なにかそういうことは友だちでもちゃんと言えなくちゃ、おかしいと思います！」

出典:石田純一が安保法制反対で「圧力」を受けていた…テレビ番組、CMの出演キャンセル、厳重注意も｜LITERA／リテラ

　しかも石田はある種の覚悟さえ持ってデモに臨んでいた。それは石田の服装に如実にあらわれている。石田は17日にはコートの上に、そして翌18日にはブルゾンの上にわざわざトレードマークのセーターを肩がけしていた。
　単に一私人としてでなく、芸能人としてパブリックな立場の“石田純一”としてこの場に来たという意思表明でもあり、タレントとしての自分を安保反対という目的のために最大限貢献させようと考えた証左だろう。
　さらに石田は自身がコメンテーターをつとめる『おはよう朝日です』（ABC朝日放送）でも「憲法9条があるから日本は戦争してこなかった」と安保に反対する発言をしている。
　そんな石田に恐れていた“圧力”が実際にかかったことは衝撃だ。しかもテレビ番組をキャンセルされただけでなく、CMの関連で代理店や企業からクレームをつけられる──。
「芸能人は政治的発言をするものではない」「ファンがいなくなる」。こんな言説が長い間日本の芸能界で流布されてきた。実際、今回の安保問題に対し政治的な発言をした芸能人はツイッターやブログが炎上することもしばしばだ。
　しかし、今回多くの芸能人、そして著名人たちが“戦争法案”に対し勇気をもって発言している。このことの意味は重要だし、その勇気に私たち国民も応えなければならない。例えばアメリカでは芸能人たちが自分の支持政党や思想信条を表明することは当たり前のことで、それはセレブにとっての義務でもある。
　だが、現在の日本は芸能人たちに「政治に参加する当然の権利を表明する」ことさえ許さない。しかもメディア企業であるはずのテレビ局や、企業スポンサーまでもがそれを阻害し、ストップさせようとする。
　石田の置かれた状況は今後、他のタレントにも波及する可能性は高い。密かに、そして巧妙に干されるようなことがないよう、これまで安保に関して発言してきた芸能人、坂上忍や笑福亭鶴瓶、SHELLY、高田延彦、土田晃之、制服向上委員会などの今後を注視する必要がある。そしてもし圧力があったり干されたなら今回の石田のように、その圧力自体を公表することも大切だろう。きっと多くのファンが圧力に屈しない姿勢に賛同し、逆に圧力をかけた企業やマスコミを批判するからだ。
　石田は前述の「週刊新潮」にて圧力を公表した上で、しかしこう表明している。
「でも、世の中のためになることをやりたいと思っているので、“それ（デモに行くな、政治的発言をするなとの厳重注意）は受けられない”って回答しました」
　石田の勇気ある姿勢を称えたい。

出典:しかも石田はある種の覚悟さえ持ってデモに臨んでいた。それは石｜LITERA／リテラ