国連が義務化した薬で副作用

子宮頸がんワクチンの副作用で健康被害を受けたとして、全国で63人が国と製薬会社を訴えました。
7月27日に東京、大阪、名古屋、福岡の4裁判所に、15歳から22歳までの女性63人が提訴しました。
訴えによると国は副作用の確認をしていないのに、補助金をだしてワクチン接種を奨励し、多くの被害者を出した。

子宮頸がんワクチンは2009年から接種が始まり、2013年から定期接種に追加されたが、副作用が報告され中止されています。
子宮頸がんワクチンに副作用があるか無いかは、専門家の意見が分かれていて、ざっくり言うと証明されていません。
例えば「副作用があると多くの人が言っているが、証明はされていない風邪薬」を売っていたら、事前に知っていれば誰も飲みません。
子宮頸がんワクチンもこのような物で、ある専門家は「投与後に副作用が報告されているのだから副作用はある」と言っています。
別な専門家は「副作用は医学的に証明されていないのだから、別な原因の可能性があり、副作用とは言えない」と言っています。
あらためて説明を聞いても、やっぱりそんな薬は絶対に飲みたくありません。
では副作用が検証されていない薬をどうして国が認可したのかというと、国際連合が日本に販売を強制した薬でした。
世界保健機関 (WHO) は世界の人々の健康に貢献しているが、実際の活動は医者と製薬会社が行っています。
子宮頸がんを減らすとWHOが言っても、薬を開発するのは製薬会社、患者に投与するのは医者なのです。


地球最悪の薬害事件

世界保健機関 (WHO) は製薬会社との結びつきが強く、発言力が強い製薬会社の利益を優遇しています。製薬会社が「この薬は良い薬だから世界中で売りたい。WHOで宣伝して欲しい」と依頼すればWHOの事務局長は便宜を図ります。
こうして医薬品としての効果も副作用もまったく不明な子宮頸がんワクチンを、全世界で義務化するよう勧告を出しました。

子宮頸癌はウイルスの侵入で発症するガンなので、ウイルスを防止すれば理屈では予防が可能になります。
子宮頸がんウイルスの潜伏期間は20年以上なので、非常に長期間観察しないと効果は分からないが、開発後数年で何故かWHOの勧告を受けています。
早期に接種を始めたイギリスでも、まだ10年経過していないので、ワクチンの効果が分かるのはもう10数年後です。

発症するのは40代以降なので、10代の少女に接種しても効果は無い、とする意見もあるが良く分かっていません。効果は不明だが副作用の方はもっと不明で、WHOは「日本以外では一件も副作用がなかった」と言っています。だがこれは嘘であり、イギリスのメディアはイギリスだけで接種を受けた8000人以上に何らかの健康被害があったと報道している。

また2006年から接種を始めたアメリカでも、健康被害が報告されているが、医学会が報告を受け付けず、情報を隠していると言っています。
異常を感じた医師が子宮頸がんワクチンで健康被害があったという発表をしようとしても、拒否されているとの事です。


国連による医療犯罪の疑い

子宮頸がんワクチンが大規模に導入されたのは世界保健機関 (WHO) が勧告した2009年以降でした。
副作用が各国で無かったのは、大半の国で2012年ごろにはデータが無かったので、WHOに報告が来ていなかったというのが真相でした。
WHOが言っていた「世界100カ国で副作用の報告が無い」のは実施して1、2年だからデータが無かっただけだったのです。

北米や欧州などで続々と、子宮頸がんワクチン接種後の異常が報告されてきているが、WHOは「日本の捏造だ」と主張しています。
まるで中国の国家主席のような言い分ですが、効果も副作用も、医学的にはあるとも無いとも証明されていないのです。
WHO事務局長や国連の事務総長は、いったい製薬会社からどんな便宜を受けて、この薬を世界に推奨したのでしょうか。

出典:子宮頸がんワクチン集団訴訟へ　国連が侵した医療犯罪