［米大統領］消えない「トランプ暗殺」の可能性
Sharetube
2017年1月20日、晴れて第45代アメリカ合衆国大統領になるドナルド・トランプ。彼が大統領選に出馬し、躍進するにつれてささやかれはじめたのが「暗殺」の二文字。その声は大統領になろうとする今も消えることはない。だが、はたして現代のアメリカでそんなことが起こり得るのだろうか。その可能性について調べた。
「トランプ殺害予告」はすでに何回もあった
「セキュリティが発達しているこの現代に暗殺などあり得ないと思うかもしれないが、それは楽観に過ぎない。実はバラク・オバマが大統領選を闘っていた"08年にも、オバマ暗殺がいくつも計画されている。白人至上主義者が自爆攻撃を仕掛けようとした計画などがあり、当時は事前に情報機関が察知できた」元CIA(米中央情報局)工作員のロバート・ベア氏はそう明かす。
出典:元CIA工作員が証言 「トランプ暗殺計画」が水面下で進んでいる（週刊現代） 「FBIはトランプの暗殺について、複数の計画の情報を掴んでいる。シークレットサービスもすでにトランプの警護を始めた。しかし、選挙期間中の警備態勢は万全ではない。暗殺者がその気になればトランプを殺すことは難しいことではない」 出典:元CIA工作員が証言 「トランプ暗殺計画」が水面下で進んでいる（週刊現代） 現代ビジネス 講談社（1/5） Reuters 「ドナルド・トランプにはすでに多くの『殺害予告』『殺害の脅迫』が来ている。レバノンの諜報機関が拘束した数人のサウジアラビア人が持っていたラップトップ(ノートパソコンのこと)には、トランプの詳細なスケジュールが入っていたとの情報もある」
現代ビジネス
「反トランプ派」 現代ビジネス
1つは、そもそも彼を大統領にしたくなかったグループから狙われるリスク。
出典:トランプが「暗殺」されかねない2つの理由。究極のテールリスク＝斎藤満 「今、内戦や戦争を回避して自らを守るためには、サイバー攻撃以上の行動に出なければならない」と、声明は続く。「我々の計画を遂行するためには装備のために多くの資金が必要だ」 出典:闇サイトが「トランプ暗殺」の資金を募集 マネーボイス 9日（2016年11月）、ドナルド・トランプ氏が拠点とするニューヨークの「トランプ・タワー」前に集まったデモ隊（AA＝時事）
大統領選で共和党のドナルド・トランプ氏が接戦を制したことを受け、一夜明けた米国では9日（2016年11月）、「反トランプ」デモが全米の10都市以上に広がった。デモは9日夜（日本時間10日午後）になっても収まらず、ニューヨークでは1万人近くが「私たちの大統領ではない」と叫びながら行進した。
アメリカ大統領選で勝利したドナルド・トランプ氏に抗議するデモは11月11日（2016年）も全米各地で発生した。写真はアトランタ市内でトランプ氏に抗議するデモ
西海岸や東部で連日のようにデモが繰り広げられています。彼らが穏健に進めてくれればよいのですが、何が起きるかわからない面があります。
マネーボイス また、こんな動きもある。
一般のブラウザでは閲覧できないダークウェブ上のサイトが、トランプ次期米大統領とペンス次期副大統領の「暗殺計画」への資金集めを開始した。
ワールド 最新記事 ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト ワールド 最新記事
「ウォール街」 ワールド 最新記事
かつてCIAでカウンターテロリズムなどに従事したケント・クリズビ氏が言う。「共和党内の主流はネオコン(新保守主義者)ですが、ネオコンの力の源泉はウォール街の投資家や実業家などによる莫大な資金提供。言い方を換えれば、金融資本家たちは主流派の最大の資金提供者となることで、政治家を自分たちの意のままにコントロールできる態勢を築いている。
出典:元CIA工作員が証言 「トランプ暗殺計画」が水面下で進んでいる（週刊現代） 「トランプが大統領になることは、アメリカ史上で『最もクリーンな大統領』が誕生することを意味する。これまで多かれ少なかれ資本家と癒着してきた政治家たちからすれば、トランプがその政治とカネの実態を暴き出す事態を最も恐れている。 実際、共和党のあるコンサルタントはテレビ番組で、『多額の献金をしている人は、トランプに銃弾を撃ち込む方法を見つけなければならない』などと語っている。トランプが『真実』を話し出す前に、暗殺する動機は十分にある」(前出・ベア氏) 出典:元CIA工作員が証言 「トランプ暗殺計画」が水面下で進んでいる（週刊現代） 現代ビジネス 講談社（2/5） そのため、トランプの大躍進には青ざめている。トランプは超富裕層であるため、彼らから資金提供してもらう必要がない。彼らにとっては、最もコントロールできない政治家が大統領になりかねない状況なのです」
現代ビジネス
「軍需産業」 現代ビジネス 講談社（3/5） 「一部の資本家勢力は巨大メディアを使ってトランプの情報をかき集めて、彼を『抹殺』できるスキャンダルを必死に探し始めている。20人以上のプロによる調査態勢を組んで、『どんな細かい情報でもいいから上げろ』と発破をかけていると聞いている。その策が行き詰まった時に、トランプ暗殺という最後のカードが切られる可能性はある」(前出・クリズビ氏)
現代ビジネス
トランプを敵視する「巨大権力」はほかにもいる。
出典:元CIA工作員が証言 「トランプ暗殺計画」が水面下で進んでいる（週刊現代）
「イスラム過激派」 現代ビジネス 講談社（3/5） 
「湾岸戦争やイラク戦争を主導したのがブッシュ親子だったように、米国の軍需産業はもともと共和党と結びつきが強い。ところが、トランプはイラク戦争の遂行は誤りだったと、ブッシュ元大統領の判断を批判。アメリカ国民の中には『戦争によってアメリカ国民は傷つき、儲かったのは軍需産業だけではないのか』という怒りの声があり、トランプはそうした国民感情の理解者としても振る舞っている。軍事関係者からすればこうした言動は目に余る」(早稲田大学大学院政治学研究科客員教授の春名幹男氏)
現代ビジネス 講談社（3/5） アメリカは国防予算が60兆円にも及ぶ軍需大国であり、軍事でメシを食う人の数も莫大。彼らからすれば、トランプはそのカネと仕事を奪う脅威でしかないわけだ。
現代ビジネス 講談社（3/5）
トランプはイスラム教徒に対して「入国禁止にする」など過激発言を連発していることから、イスラム過激派による暗殺も懸念されている。
出典:元CIA工作員が証言 「トランプ暗殺計画」が水面下で進んでいる（週刊現代）
初の共和党大統領。「奴隷解放の父」と呼ばれた。奴隷制に反対した 彼の大統領就任により、アメリカ合衆国は「南北戦争」に突入し、北部 連邦(北軍)を南部連合(南軍)に対する勝利へ導いた。1863 年にゲデ ィスバーグ國有墓地の奉献式場で述べた演説の一節「人民の人民によ る人民のための政治」という言葉が有名である。暗殺された最初の大統 領である。 現代ビジネス 講談社（4/5） トランプは選挙中からイスラム教徒に対する批判を繰り返し、特に「ISとは全面的に戦う」と言い続けている。
新政権の国防長官には、湾岸戦争やアフガン戦争、イラク戦争などで実戦経験がある元中央軍司令官のジェームズ・マティスが指名された。彼は米軍の中でも「反IS」の急先鋒として知られる。
「イスラム過激派のテロリストからすれば、トランプは最大の敵アメリカのいま最も人気のあるヒーロー。その男を倒せばテロリストの間で最大の英雄になれる」(軍事ジャーナリストの黒井文太郎氏)
現代ビジネス 講談社（4/5） 「いまアメリカは無人飛行機ドローンを使ってイスラム国を空爆しているので、テロリストによる暗殺は『報復』の意味を込めてドローンでやってくる可能性がある。手榴弾を搭載したドローンが高高度から演説中のトランプの至近距離まで急降下したところに、遠隔操作で起爆するのです」(軍事ジャーナリストの黒井文太郎氏)
現代ビジネス 講談社（4/5） トランプ大統領は、5人目の犠牲者になるのか…
歴代44人のアメリカ大統領のうち、暗殺されたのは実に4人。そんな血塗られた歴史に、新たな犠牲者の名前が刻まれるリスクが高まっているのだ。
現代ビジネス
