TPPでやがて日本語も非関税障壁だと言われる日が来る!?

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多国籍企業と国際金融資本は捕食者

例によって独り言。

TPPは米国の多国籍業と国際金融資本が群れを作って獲物を捕食しようと画策する交渉です。


トランスパシフィックパートナーシップというのは名前だけで、実質的な捕食ターゲットはほかでもなく我が日本です。TPPによってこの地域の農業はどうなるとかいう地域的な問題や特定の分野だけの交渉事項ではすまない話です。

米国の多国籍企業や金融ハゲタカたちの狙っている世界はどういう世界なのかということを考えることは暇つぶしにはならないでしょう。本当に日本の政治家は事の本質を知らないのでしょうか?官僚たちは当然知っていると思いますよ。


民主党政権でTPPが持ちかけられ(と記憶している)、その後「ブレない自民党はTPP反対!」を公約に掲げたはずの自民党は、ブレないどころかブレまくってすっかり骨抜きにされ、逆栄養剤でも注射されたのか、今では積極的に推進?

分かっているのかどうか知りませんが、国会でも頑張ってます。

苫米地先生のTPPの説明が分かりやすいと思います。

日本の金融資産を分捕れ!

彼らは農業、医療、著作権などで実質的な支配を目論むだけではなく、やはりメインの狙いは日本国民の持つ1,000兆円以上もある金融資産であることは間違いないでしょう。

ISD条項で、彼奴らの意に添わないことは訴訟される恐れがあるとは、TPPのことについて警鐘を鳴らす人の多くが口を揃えるところです。

「非関税障壁だ!」と彼奴らが裁判に持ち込めば『多国籍企業?日本政府』の戦いとなり、カナダやメキシコがそうであるように、枕を並べて日本全敗の構図は容易に見えてきます。

なぜなら、そうするためのTPPですから。

俺たちの言うことを聞け!

官僚も、課長以上になりますと米国のいうことを聞けば、身分(=命のこと)は保障してやるみたいな「洗脳教育」を受け、日本のためよりも米国のため(その実米国多国籍企業群のこと)に忠誠を尽くすように飼い慣らされると聞いたことがあります。でもこれが出世のひとつの乗り越えなければならない登龍門だとすれば、そりゃ従うでしょうよ。

要するに国の要のひとつとも言える優秀な官僚が、売国奴に仕立て上上げられているわけです。

(もちろん、「そんなことがあってたまるか!という気骨のある官僚もいるでしょう。そう願いたいです)

政治家においては世襲議員は若いうちからいわゆる「教育」を受け飼いならされる人もいれば、言うことを聞かず脅されてしまう人もいるでしょう。中川さんは後者でしたね。自殺だと思いますか?

日本は1994年から米国の『年次要望書』を飲まされています。つまり、米国が日本に対して「おれ(米国)はここが気に入らない。おまえ(日本)が、(米国の都合の良い形になるように)米国の要望を聞け!」ということを20年以上やってきているわけです。

『年次要望書』は要するに米国による日本支配のための一つの一過程です。

TPPが仮に頓挫しても、米国はこれを恥も外聞も無く突き付けてくる事は間違いないです。

Vol.3もありますのでどうぞ。

ターゲットは日本そのもの

わたしゃ思うのです。

前回、肉のことを書きました時に、最後の部分で触れましたが、結局のところ、あらゆる方面から彼奴らによって体が蝕むように仕向けられているのではないかと。

ちょっとショッキングなことを書きますと、医療、食料(農業漁業)、食品、水、原発などなど日本人が最初のターゲットになっているのじゃないかとさえ思えてくるのです。

どうでも日本が気に入らない何か理由があるのでしょうか?

どうでも日本を支配したい。借金を日本人の個人と法人の金融資産でチャラにしてしまいたい。

「TPPで日本は絶望的」

TPPで関税障壁をなくすと、各国の個別の通貨の意味がなくなりませんか。そうすると円という日本の基軸通貨が消えると国家としての存立はどうなるのでしょうか?

以前、某サイトで見たビデオで片桐先生が、「FRB体制が99年経って期限が来たので、次の体制がTPPによる共通通貨の体制ではないか?FRBの時には米国では所得税が担保になっていたが、TPPにおいては日本の消費税が担保になるのではないか。TPPで合意すれば日本は絶望的。」

というようなことを言っておられたと記憶しています。そのビデオがないので載せられないのが残念ですが。

これはすごく恐ろしい話じゃないでしょうか?

日本が日本でなくなる、みたいな。

日本語も非関税障壁だ!

わたしゃもっと恐ろしい事を考えてしまっているのです。

独り言ですから言っちゃいませう。


なんか変だなと思ったのは、小学校から英語を、という話が決まった頃からですよ。

母国語さえも十分ではないのに大丈夫か?とはじめは思ったのですが、NISSANが社内では英語で話す事に決定しました。楽天もそうです。最近では英語の教師に英語の試験をするとまで言い出したので、何か裏がありそうな気がすると思っていたのです。


まあ私の被害妄想か誇大妄想だと思ってください。


TPPで米国が


「日本語そのものが非関税障壁だ!」

と言い出すような気がしています。

いきなり言うのはさすがに捕食者も気が引けるのでしょう。

比較的柔らかい形ではありますが、徐々に日本を追いつめてきているのではないかと。

米国にとって日本語はそりゃ非関税障壁そのものでしょうよ。

TPPに関する言語は基本英語(とスペイン語ともう一つどこかあったような気がします)です。

日本で行なわれる文書は英語にせよ!となる日が来るような気がしてなりません。


やがて、今のフィリピンのように学校の授業,そして公文書は英語で行うというようになるのではないかしらん。

なにせ非関税障壁だってんですから、公に日本語が話せなくなり、家でひそひそ日本語を話すようになったりして。


被害妄想、誇大妄想のエンジンが回っています。

そうなりますってえと、もう日本が日本でなくなります。

追いつめられた我らは玉砕か一時避難か被征服の三つの道ですが、だれか一時避難をして日本人としての誇りを胸に秘めつつ、現地で密かに「第二の日本」を作りませんか?


妄想狂は今日も一人で走るのでした。




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Sharetube