東京に首都直下型の大地震がきたら…怖いけど目を背けられない

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東京に首都直下型の大地震が起こってしまうことを想定してみましょう。街はどうなってしまうのでしょうか?


「もしも、大災害が起きたら…?」と考えると、とても怖いですよね。

ですが、目を背けてばかりもいられません。

いつかきっと、来てしまうわけですから。

マグニチュード(M)7級の地震はいつきてもおかしくない…

首都直下地震の被害対策を検討してきた国の有識者会議は2013年12月19日、30年以内に70%の確率で起きるとされるマグニチュード(M)7級の地震で、最悪の場合、死者が2万3000人、経済被害が約95兆円に上るとの想定を発表した。

出典:首都直下地震の被害想定:朝日新聞デジタル

	
単純に考えて、2013年~2043年までの間に、首都直下型でマグニチュード7クラスの地震が70%の確率で起きてしまうようです…

死者数は2万3000人。

恐ろしすぎます…

30年以内と聞いて、安心していけません。

慶応大学の研究は以下の通りです。

同研究所は23年9月、同年3月の東日本大震災の余震発生回数などに基づき、「首都圏でマグニチュード(M)7程度の地震が発生する確率は4年以内は70%」と算出。

出典:産経ニュース

	
4年以内という計算も出てしまいました。

クリックで拡大できます。
首都直下型は、いつ起きてもおかしくないのです。

首都直下型地震で危険な地域

東京は、山手線の東側に災害危険区域が集中しています。なかでも最も災害時の被害を気にしなければならないのが墨田区。住み続けるにはそれなりの準備が必要です。両サイドを川に挟まれ地盤が弱い上、橋が落ちたら逃げられない。おまけに高齢住民も多く木造住宅の建て替えが進んでいない。避難危険度、倒壊危険度、火災危険度のすべての面で条件が悪い。同区内では関東大震災にも4万人以上が亡くなっています

出典:首都圏直下型地震が起きた時に「危険度が高い街」ワースト5


1位:墨田区(東京都)【孤立・倒壊・延焼】

悪条件がこれでもかというほど重なり、住むには準備が必要


2位:川崎市川崎区(神奈川県)【連鎖火災】

京浜工業地帯が広がる一帯。いざ倒壊や火災が起きると……


3位:横浜、横須賀(神奈川県)【土砂崩れ】

土砂災害危険度ナンバーワン。住宅街と急斜面が隣接している


4位:京浜工業地域、浦安など(千葉県)【首都圏麻痺】

首都圏のインフラ施設が集中。浦安は液状化現象


5位:首都圏繁華街【逃げ遅れる】

旧耐震の建物が多いため火災、避難危険度が高い

出典:首都圏直下型地震が起きた時に「危険度が高い街」ワースト5


 他にも氏は、墨田区近くの深川、千束池のあった浅草、不忍池のある上野、後楽園、竹橋、神保町、水道橋が地震に弱い地域と推測しており、利根川の氾濫、液状化の危険性も指摘している。

出典:週刊女性PRIME [シュージョプライム]

また、地名にも注目です。
◎ 練馬区


練馬区も地盤が強く、比較的安全な地域です。「家が密集している住宅地だから、火事が発生しやすいのでは?」とも思えますが、他の区に比べて建物の間にはゆとりがあるので、火災が起きにくいと考えられています。

出典:首都直下型地震で安全なエリア 板橋区は建物の倒壊や火災が少ない - ライブドアニュース

	

1,000度を超える「火災旋風」

関東大震災は、ちょうど昼食の時間帯だったこともあり、全体の犠牲者約10万人のうちの9割が火災によって命を落とした。次の首都直下地震でも、どれだけ火災による被害が出るかは、やはり地震発生の時間帯に左右されるが、最も多い死因は火災になるものと想定されている。地震後の火災で特に恐ろしいのは、「火災旋風」だ。これは、都市部での広域にわたる火災や山火事に伴い、炎を伴う旋風が発生し、さらに大きな被害をもたらす現象だ。旋風の温度は1,000度を超えるというが、その発生原因はよくわかっていない。

出典:BIGLOBEニュース

	
火災旋風?聞きなれない言葉ですが、なんでしょうか?
火災旋風(かさいせんぷう)とは、地震や空襲などによる都市部での広範囲の火災や、山火事などによって、炎をともなう旋風が発生し、さらに大きな被害をもたらす現象である。しかし、旋風の発生条件や発生メカニズムは未解明である。一方、旋風の温度は1000℃を超えるとされ輻射熱による被害も生じる。

出典:火災旋風 - Wikipedia

	
この火災旋風と遭遇して、生き残った方もいるそうです。

被服敞跡で火災旋風に遭遇しながら、生き延びた人が約5%いる。生存者の証言記録を読むと、三つの方法のどれかで助かっている。

1.転んだところへ他の人が折り重なって倒れ、直接熱風にさらされなかった。

2.火災旋風を避けるように移動し、最後まで逃げ切った。走り回った人もいるし、人混みに押され結果的に助かった人もいる。

3.川、池に飛び込み頭を保護しながら頭部まで潜り、頃合を見計らって呼吸した。


いずれの方法も非常に危険な賭けだと気付かれると思う。

1.の方法では誰も上に倒れこまず、そのまま熱風にさらされる事もあろうし、下になった場合は圧死する可能性が高い。 

2.は体力があり、敏捷な人なら可能かもしれない。しかし、視界が遮られ、足元には多くの死体と家財が散乱していることを考えると、かなり難しい。逃げている途中に旋風に飛ばされたトタン板で首を切断された人もいる。走り回っているとしだいに呼吸が苦しくなり、時々地上すれすれの新鮮な空気を吸い、呼吸を整える必要があったとの記述もある。 

3.も多くの危険を伴う。川では流されるかも知れない。上流から燃え盛る舟や木材が流れて来るかも知れない。

出典:http://www.ab.auone-net.jp/~kozo/

	

東京湾が火の海に

東京湾北部を震源とする直下型地震が起きた場合、3・11の比ではないことは明らかだ。より大規模な液状化によって、タンクが沈み込み、倒壊する可能性もある。さらに津波も押し寄せる。震災の時ですら、東京都江東区~千葉県浦安市の沿岸部では大規模な液状化が発生し、1~2m強の津波が襲った。神奈川県と千葉県によれば、直下型地震によって川崎市で最大3・7m、千葉市中央区で2・9m、木更津で3mの津波が想定されている。液状化で倒壊したタンクを津波が襲うような事態になれば、図2(次ページ)のように広範囲に油が流出すると見られている。濱田教授が警告する。


「東京湾にはスロッシングの起きやすい浮き屋根式タンクが600基あります。M7規模の首都直下型地震が発生すれば、その約1割で油漏れが発生し、海上火災が起きると私は想定しています」


 震災では、宮城県の気仙沼湾で、津波が襲った後、流出した重油や軽油が炎上して2日間燃え続け、約30万m2を焼いた。東京湾に大量の油が流出した状況で、コスモ石油の爆発火災のような事故が起これば、湾内は、まさに〝火の海〟と化すだろう。脆いコンビナートを抱えた東京湾は、地震で湾全体が炎に包まれかねない〝時限爆弾〟なのである。

出典:緊急レポート 首都直下型地震で東京湾は大炎上する!(フライデー)

現代ビジネス 講談社(1/3)
												

赤が濃いほど危険な地域です。

停電が何日も復旧せず、閉じ込められたままになれば、多数の人々に健康被害などが出る恐れもあるだろう。

出典:【防災の日】政府の被害想定を上回る!? 「首都直下地震」で起こる最悪の事態とは? - BIGLOBEニュース

	
警戒すべきは高層マンションの被害です。今回の小笠原地震では高層ビルを中心に約2万基のエレベーターが緊急停止しました。


 これは一定の揺れを感知すると止まるように設計された『地震時管制運転装置』が正常に作動したためで、災害対策が正常に機能したと評価できる一方、震度6を超えるさらなる大地震ではより多く、長時間にわたるエレベーターの停止が起こるでしょう

出典:大地震の恐怖 エレベーターに閉じ込められ火災で落命の危険│NEWSポストセブン

	
エレベータ停止により閉じ込めの発生、沿道危険物の数、細いみちの閉塞、人流・物流寸断の影響額、地震火災延焼・出火、その他の被害シナリオなど。


・住宅の停止エレベータ:18万基

・事務所の停止エレベータ:12万基

・住宅のエレベータ閉じ込め者:1500人

・事務所のエレベータ閉じ込め者:1万1千人

出典:首都直下地震 - 地震ニュース

エレベーターに閉じ込められてしまったときの対処法。

この画像はイメージです。

電車の脱線事故

首都直下型地震ですと、震源から地上までの距離が僅かですので、事前に地震情報を掴むことができずに、緊急の連絡が間に合わない可能性が考えられます。
鉄道は転がり抵抗が小さく省エネかつ低環境負荷(特に100km/h以上では圧倒的)という強みを持つが、減速度が小さく緊急停止できない弱点になる。


目前の線路が破壊していても、障害物があっても、急には停まれないのだ。現行の鉄道は、緊急停止でも100km/hからで30秒、300km/hからでは2分近くを要する。


ということは、P波とS波の到達時間差の短い直下地震では、早期地震警報システムにより緊急停止指示を受けても、本震が来るまでに停まれない、あるいは十分に減速できない。

出典:現代ビジネス

講談社(3/6)
																
5本に1本だと100箇所同時である。1本当りの死者・生埋め者が1000人だとすると総計10万人にもなる。

出典:現代ビジネス


・避難者:540~700万人

・避難所での生活者:350~460万人

・帰宅困難者:650万人(都内で約390 万人)

出典:首都直下地震 - 地震ニュース

被害想定によれば、帰宅困難者は390万人にも上るようです。
別の試算もあります。

この画像はイメージです。

長期化する可能性

東京湾の火力発電所などが被災した場合、最悪50%程度の電力供給になる可能性があると試算しているが、被災状況によっては長期の停電も覚悟しなければならないと和田氏は指摘する。マンション高層階などに住む人は、長期停電などの事態に備え、インフラ回復までの十分な備蓄を行っておきたい。

都市部特有の「複合災害」に備えるためには寝室の安全を確保するだけでは足りず、地域特有の被災リスクを十分に把握した上で、自分と家族に何が必要なのかを考えて準備する必要がある。

出典:発生から22年 阪神・淡路大震災を教訓に首都直下型地震に備える - All About NEWS

	

さらに考えられる被害

・長周期地震動による超高層ビルの被災


・余震の発生や大量の降雨による二次災害の発生


・細街路の道路閉塞による消火活動や避難活動の阻害


・鉄道事故で対向列車との衝突が発生


・大規模な集客施設での火災の発生、デマ・流言等をきっかけとしたパニック


・一部の繁華街等での治安の悪化


・金利、株価等の変動による経済活動への影響

出典:http://www.bousai.go.jp/jishin/syuto/pdf/higai_gaiyou.pdf

	

シミュレーション動画

※ 東日本大震災の報道の際に流れた、警告音が流れます。

あの音が苦手な方はご遠慮ください。
	

大地震に備えるためには、何をすれば良いのか?

阪神・淡路大震災や東日本大震災の被害や、首都圏特有のリスクを踏まえたうえで、和田氏は首都直下型地震への備えとして以下のポイントを挙げている。

・耐震性の高い住居に住むこと


・家屋内での被害を防ぐ家具の固定


・消火器の準備で初期消火に協力


・長期インフラ停止に備える備蓄


・地域の最大リスクを把握すること

出典:発生から22年 阪神・淡路大震災を教訓に首都直下型地震に備える - All About NEWS

	









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Sharetube